不動産経済コラム

不動産経済コラム

主に「不動産」と「経済」の2つのテーマにフォーカスし、最新情報をわかりやすくお伝えします。

Vol.02

地震、浸水…
災害に強いマンションとは?

2015.11.

  • フリーランス&ライター

    井村 幸治 いむら こうじ

フリーランスエディター&ライター。1964年、和歌山県生まれ。リクルート(現リクルート・ホールディングス)にて不動産、ブライダル領域の編集に長年にわたって携わる。その後フリーランスとして住宅、都市開発、メディカル、ブライダルなど様々な分野で取材執筆活動を行う。東京⇒名古屋⇒大阪の転居を2回ずつ経験したことで、各都市の住宅事情にも精通。日本各地への取材、旅行経験も豊富。現在は大阪府吹田市「千里ニュータウン」在住。

地震、台風、竜巻、火山噴火…毎年のように様々な災害が発生しています。日本で暮らす限りは避けて通れない問題でもあります。災害に備えるためには、どんなマンションを選べばいいのでしょうか?

<1>大地震が起こる前提で、倒れない建物をつくる

マンション購入を考える場合、安全な暮らしを継続して営めるかどうかは、最も基本的かつ重要な条件となります。地震や台風といった災害から家族を護ってくれるマンションなのかどうかを、判断するための考え方や情報収集の方法を考えてみましょう。

災害としてまず思い浮かぶのは「地震」という方が多いでしょう。地震国日本では、何度も大地震の被害を受けたことによって様々な対策が講じられてきました。そのひとつが地震ハザードマップです。残念ながら、現代科学では正確に地震を予知することはできませんが、将来起こりえる大地震の可能性は「地震ハザードステーション」を利用することで把握できます。

実際に「今後30年間に震度6弱以上の揺れに見舞われる確率の分布図」をチェックしてみると、東京、大阪、名古屋といった大都市圏のほとんどが26%~100%の確率とされるエリアであることがわかります。つまり、大地震が発生する可能性を踏まえてマンションを建てる必要があるということです。

■ 地震ハザードステーションとは?

「地震ハザードステーション」は、将来日本で発生する恐れのある地震による強い揺れを予測し、予測結果を地図として表したもので、国の地震調査研究推進本部により作成されています。知りたい地域や最寄駅を指定すると、地盤の状態や揺れの大きさを予測したマップが表示されるので、マンション購入を検討する際には候補物件の位置するエリアのリスク度合いを事前に把握することができます。

地震ハザードステーション:http://www.j-shis.bosai.go.jp/